097JSBA YEARBOOK 2021《新型コロナウイルス感染症拡大の影響に伴う保持資格の特例対応措置について》新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、下記の特例対応措置を行います。【2019年度2020年度インストラクター・検定員年次講習会】インストラクター・検定員年次講習未受講で資格停止の方への対応⇒講習の受講猶予期間を2021年度まで延長します。（2020/2021年度はインストラクター活動・各種検定会受験ができます。）※ただし、資格有効期限が2020年8月31日までの方、2021年8月31日までの方は資格更新手続きが必要です。各事業の詳細につきましては開催地区協会事務局まで、資格更新等の詳細につきましては日本スノーボード協会事務局までお問い合わせください。【指導実務・検定員実務】2021年度は上位資格の受験・受講に必要な実務について、過去5年度以内(2016年9月1日～受験申込時まで)の指導実務・検定員実務を有効といたします。《各事業の申込方法変更のご案内》現在、各講習会・検定会の申込を公式サイトと申込書の郵送にて受け付けておりますが、2022年度以降（2022年9月1日以降）は郵送での受付を廃止し、公式サイトからの申込のみとさせていただきます。公式サイトからの申込にはマイページ利用登録と顔写真登録が必須となりますので、お早めにご登録いただけますよう、お願いいたします。《インストラクター実技検定会種目合格制度》2019年度より、インストラクター実技検定会において、従来の合格基準に加え、当該年度内の複数回の受験において全種目合格、なおかつ面接において加点評価を得られれば、合格を認めることができるようになりました。※検定方法や検定種目等は変更ありません。※悪天候等により開催できなかった種目は本制度の対象とはなりません。（検定会不成立であっても、実施された種目は本制度の対象となります。）＜種目合格制度による合格申請手順＞●各受験会場において、不合格の場合、合格種目の確認をしておく。（後日各地区協会公式サイトにも掲載しております。）●5月1日～5月31日に受験地区協会に合格種目証明書発行申請をする。（発行料：1開催あたり2,200円（税込））●全種目の合格証明書が揃ったら、1ヶ月以内に本部へ資格申請する。《インストラクター・検定員有資格者 資格更新のお知らせ》インストラクター・検定員有資格者で、資格有効期限が「2021年8月31日」までの方は、資格更新手続きが必要です。マイページの資格情報よりお手続きいただけます。資格有効期限がご不明な場合はマイページの資格情報をご確認ください。年次講習受講の有無に関わらず、資格維持には資格更新手続きが必要です。任期中に年次講習未受講の場合は更新後、資格停止となります。（年次講習会を受講後資格停止が解除されます。）資格停止中は、上位資格の受験・受講やスクールへの登録等ができません。《公認／認定スクール関係者 各位》■公認/認定スクール開校手続きについて 2021年度開校書類は、2020年度に開校されていた公認/認定スクールの開設者および校長へ、8月中旬頃までに送付いたしました。届いていない場合は日本スノーボード協会までご連絡ください。更新書類提出期日は9月30日（消印有効）です。期日を過ぎると、教育本部規程「公認スノーボード学校申請要項 第3条」により、いかなる理由があっても新規からの登録になりますので、ご注意ください。※2020年度指導報告書未提出等、不備が解消されていない場合には送付されません。2021年度より新規開校を希望される方は、教育本部規程「公認スノーボード学校規程」「公認スノーボード学校設置基準・実施要項」「公認スノーボード学校申請要項」等をご確認いただいた上で、教育本部までご連絡ください。■公認/認定スクール登録について会員更新および保持資格の更新手続きを行っていない方、資格停止中の方はスクール登録をすることができません。スクール登録の際に必ず会員証および資格認定証の有効期限と年次講習受講の有無をご確認ください。《教育本部規約変更》2019年度、2020年度に教育本部 規約・規程が一部変更されております。インストラクター・検定員資格保持者には変更後のオフィシャルハンドブックを発送いたしました。（会員・資格未更新の方には送付されません。） お手元に届いていない場合は、教育本部事務局までご連絡ください。《年度と更新料について》 1年度とは9月1日から8月31日までの１年間を指し、教育本部資格の全ての有効期限は3年度となります。（どこから始まっても8月31日をもって１年度となります。）3年度ごとの資格更新の際には、更新料がかかります。詳細はオフィシャルハンドブックをご確認ください。《問い合わせについて》教育部関係の事業・検定会・資格状況などについて、ご不明な点や質問事項がある場合は、まず管轄の地区協会にお問い合わせください。教育本部インフォメーション
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